和田憲一郎
（わだけんいちろう）

株式会社日本電動化研究所　代表取締役

1989年に三菱自動車に入社後、主に内装設計を担当。開発車種はギャラン、ＦＴＯ，米国生産のエクリプスなど。2005年に新世代電気自動車の開発責任者に任命され「i-MiEV（アイ・ミーブ）」の開発に着手。開発プロジェクトが正式発足と同時に、MiEV商品開発プロジェクトのプロジェクト・マネージャーに就任。2009年にi-MiEV発売後、本社にてEV充電インフラビジネスを牽引。2013年3月退社。その後、株式会社日本電動化研究所を設立し、現職。e-mobility開発にて培った経験・知見をベースに、モビリティー・エネルギー、そして家＆街づくりを繋ぐビジネスの「水先案内人」として各種アドバイザリー業務を行っている。クライアントには、自動車メーカー、自動車部品メーカー、機械メーカー、住宅メーカー、ITメーカーなどがある。一般社団法人　自動車１００年塾の代表理事も務める。

登録テーマ・ジャンル

出身・ゆかり

福井県・愛知県

主な講演テーマ

「2035年に向けて、日本の自動車サービス産業はいま何を考えておくべきか」

「2035年に向けて、日本の自動車部品産業はいま何を考えておくべきか」

「電動化新時代！～202X年デジタル・モビリティの時代が到来する～」

「ヒートアップするEVピックアップトラック開発」

「充電インフラの現状と将来動向」

「新エネ車のエネルギーマネジメントとは」

「過去から学ぶ自動車産業の不況脱出方法」

「自動車産業大変革　～100年に一度の変革がもたらすもの～」

「自動車産業激変の年　～部品メーカーの生き残り策は～」

「世界の新エネルギー車の動向と自動車のサービス化」

講演内容

「2035年に向けて、日本の自動車サービス産業はいま何を考えておくべきか」
「2035年に向けて、日本の自動車部品産業はいま何を考えておくべきか」

2023年を迎え、自動車産業が再び活発に動き始めています。その中心は、e-Mobilityと呼ばれる電気自動車、プラグインハイブリッド車です。一方、欧米中を中心に多くの厳しい環境規制が公表され、2035年が一つの目標年となっています。このように時代が激変し、チャンスとリスクが混在する中、日本の自動車サービス産業に携わる方々は、どのような視点が大切なのでしょうか。

元三菱自動車にてi-MiEVの開発責任者を経験し、急速充電CHAdeMO協議会の幹事メンバーとしても活動した筆者が、日本の自動車産業にいま求められる生き残り策について考えをご紹介いたします。

「電動化新時代！～202X年デジタル・モビリティの時代が到来する～」
自動車業界では、2016年に当時ダイムラー会長のツェッチェ氏が提唱した「CASE」が流行り言葉となり、今後の動向を示すものと言われてきた。一方、2016年頃からフィンランドが発祥となり、公共交通機関やレンターカー、タクシー等を組み合わせ、人の移動をシームレスに予約と決済ができるサービス、いわゆる「MaaS」(Mobility as a Service)が起こってきた。
今度はどのような動きが出てくるのであろうか。それは、デジタル・モビリティ化への動きではないかと考える。ビッグデータとDXが進展する中、202X年にはデジタル・モビリティが主役に躍り出るように思われる。本講演では、自身が予測するデジタルモビリティの時代にてお話いたします。

「ヒートアップするEVピックアップトラック開発」
2019年末にテスラはEVピックアップトラック「サイバートラック」を発表しました。これが号砲となりGM、Ford、FCAなども一斉にEVピックアップ開発に走り出しています。なぜ今、EVピックアップ開発なのでしょうか。本講演では、その背景や今後の動向について自身の考えをもとにお話しいたします。

「充電インフラの現状と将来動向」
新エネルギー車が世界的に増加するにつれ、その両輪とも言える充電インフラに注目が集まっています。充電は普通充電、ワイヤレス充電、急速充電など多様な方法があります。複雑で多彩な充電インフラについて、現状や将来動向に関し、筆者の考えをご紹介いたします。

「新エネ車のエネルギーマネジメントとは」
電気自動車などでは、エネルギー源であるバッテリーを、走行のみならず、冷暖房や照明など多くの用途に用いています。そのため、この限りあるエネルギー源を有効活用するため、エネルギーマネジメントの必要性が高まっています。では、どのようにして構想段階から考えれば良いのでしょうか。電気自動車開発に直接携わっていた経験から、自身の考えをお話いたします。

「過去から学ぶ自動車産業の不況脱出方法」
自動車産業は現在危機に直面しています。中国では新型肺炎で、製造・販売とも過去に例をみないほど低迷を余儀なくされています。また米国では自動車販売台数が長期低落傾向を示し、かつ乗用車はその比率が大きく低下しています。このように、自動車産業が不況に直面している中、我々は何を考えれば良いのでしょうか。温故知新ではありませんが、今後どう対応することが望ましいのか、筆者の考えをご紹介いたします。

「自動車産業大変革　～100年に一度の変革がもたらすもの～」
自動車が誕生して140年余り。近年は、ガソリン車、ディーゼル車に加え、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの新エネルギー車が、中国、欧州などを中心に急拡大しています。またカーシェアリング、ライドシェアサービスなどのシェアリングエコノミーが拡大し、モビリティのサービス化が進もうとしています。これらは我々のビジネスに大きな影響を及ぼします。それでは、自動車産業に携わる方々はどのような対応が求められるのでしょうか。筆者の考えをご紹介いたします。

「自動車産業激変の年　～部品メーカーの生き残り策は～」
自動車が誕生して140年余り。これまで順調に成長してきた自動車産業が2018年より変調をきたしています。米国・中国では販売が低迷する中、電気自動車、プラグインハイブリッド車は伸展しています。さらに「所有から利用へ」というように、ライドシェア、モビリティのサービス化(MaaS)が拡大しています。このように激変する自動車産業に於いて、部品メーカーはどのような生き残り策を考えれば良いのでしょうか。筆者の考えをご紹介いたします。

「世界の新エネルギー車の動向と自動車のサービス化」
世界で、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの新エネルギー車が、中国、欧州などを中心に急拡大しています。一方で、購入から活用へと、クルマの使い方が変わってきています。まさにモビリティのサービス化です。これらの動きは自動車産業に携わる方々にどのような影響を及ぼすのでしょうか。筆者の考えをご紹介いたします。